「20代にはがん保険はいらない」と聞いたことがある人も多いかもしれません。しかし、実際にがんは若い世代でも発症する可能性があり、万が一のときに備える重要性は無視できません。たとえ罹患率が低くても、がん治療には高額な費用がかかるケースもあり、経済的な備えがないと生活が一変してしまうこともあります。
20代でがん保険を検討するうえでは、「本当にいらないのか？」をデータとリスクの両面から見極めることが大切です。
本記事では、がん保険の仕組みや20代の罹患率、加入の必要性や注意点についてわかりやすく解説します。自分にとって必要かどうかを判断するために、まずは正しい知識を身につけましょう。
20代にがん保険はいらない？現在の罹患率
がん保険は「20代にはいらない」と言われることもありますが、実際には年代や生活状況によって必要性が異なります。特に若い世代であっても、がんにかかるリスクはゼロではなく、治療にかかる費用や収入減少といった経済的負担が発生する可能性があります。
がん保険を検討する際は、20代という時期の罹患率や生活スタイルを踏まえた判断が重要です。つまり、年齢だけで「いらない」と切り捨てるのではなく、自分にとってのリスクを知ったうえで備えるかどうかを考えることが大切です。
そもそもがん保険とは
がん保険とは、がんと診断されたときや、がんによる入院・手術・治療を行ったときに、給付金を受け取れる保険です。
主な給付金には診断給付金・入院給付金・手術給付金・放射線治療給付金・化学療法給付金・緩和療養給付金・先進医療給付金・診断給付金などがあります。
これらは、治療内容に応じて給付され、経済的負担を軽減することが目的です。医療保険でも入院給付はありますが、給付日数に上限があるのに対し、がん保険では多くの場合その制限がなく、がん治療に特化している点が特徴です。
つまり、がん保険は一般的な医療保険よりも、がんに対してより手厚い保障を得られる仕組みと言えます。
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20代のがん罹患率
※参考：国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）
※上皮内がんを含む
国立がん研究センターの統計によると、がんの罹患率は年齢とともに上昇し、20代では比較的低いものの、決して無視できる数字ではありません。
特に女性は20代後半から子宮頸がん、30代以降は乳がんのリスクが高まります。日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性63.3%、女性50.8%と高く、がんは誰にでも起こり得る病気といえます。
若い世代でも、将来を見据えてリスクを理解しておくことが重要です。つまり、20代だからといってがん保険がいらないと判断するのは早計です。
がん治療で想定される費用
がんの治療には、手術や抗がん剤などの医療費に加え、交通費や差額ベッド代、食費など多くの自己負担が発生します。公的医療保険で一部は補助されますが、先進医療の技術料は全額自己負担となり、数十万円〜数百万円にのぼることもあります。
また、治療期間中に仕事を休めば収入も減少し、会社員であれば健康保険から傷病手当金が支給される場合がありますが、それでも収入の減少は避けられません。
このように、公的保障だけではまかないきれない費用が存在し、経済的な備えが必要になります。つまり、20代のうちからがん保険で治療費や収入減少に備えることは、将来の安心につながるといえるでしょう。
がん保険がいらないと言われる主な理由
がん保険はいらないとされる背景には、「若いうちはがんにかかる確率が低い」「公的医療制度である程度カバーできる」「給付金が思ったよりも受け取れない場合がある」といった複数の要因があります。
特に20代は健康で働き盛りの時期であるため、リスクを実感しづらく、保険料の負担を避けたいと感じる人も多いでしょう。しかし、こうした理由を正しく理解しないまま「いらない」と判断してしまうと、いざというときに経済的な備えが不足してしまう可能性もあります。
ここでは、がん保険がいらないと言われる主な3つの理由を詳しく見ていきましょう。
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20代はがんリスクが比較的低いから
20代ががん保険はいらないといわれる最も大きな理由は、がんの罹患率が比較的低い点にあります。国立がん研究センターの統計によると、がん罹患数は全世代で約989例なのに対し、20～24歳では1556例、25～59際では2690例とされています。
こうしたデータから、20代では「今のうちはがん保険に入らなくても大丈夫」と判断する人も少なくありません。
ただし、若年層でも特定のがん（子宮頸がん・乳がんなど）のリスクは存在するため、完全にリスクがないわけではないことを理解しておく必要があります。
※参考：がん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）｜国立がん研究センター
医療費の自己負担が少ないケースがあるから
がん保険はいらないとされるもう一つの理由は、公的医療制度による保障が充実していることです。日本の健康保険では、治療費の自己負担は原則1〜3割に抑えられています。
さらに「高額療養費制度」により、1か月あたりの医療費が一定額を超えた分は払い戻される仕組みがあります。このため、がん治療を受けても大きな出費になりにくい場合もあり、「公的制度で十分だからがん保険はいらない」と考える人もいます。
ただし、通院や休職による収入減、先進医療の自己負担など、公的制度ではまかないきれない費用もある点には注意が必要です。
給付金の対象外もありえるから
がん保険の保障内容と、実際に受けた治療や病状が一致しない場合、給付金が支払われないことがあります。
たとえば、がんと診断されたときに受け取る診断給付金、放射線や抗がん剤治療での治療給付金、入院や手術、通院日数に応じた給付金など、がん保険には複数の支払い条件があります。
これらの内容を十分に理解せずに契約すると、想定していた保障を受けられないケースもあります。
そのため、「せっかく入っても給付金が受け取れないならがん保険はいらない」と感じる人もいるのです。つまり、がん保険を検討する際は、契約内容と治療リスクの両面を確認することが欠かせません。
20代でがん保険が必要とされるケース
一般的には「20代にはがん保険はいらない」と言われがちですが、生活状況や職業、性別によっては、若くても備えが必要な場合があります。
たとえば、貯蓄が少ない人や収入が不安定な人、女性特有のがんリスクを抱える人などは、もしものときに経済的なダメージを受けやすい傾向があります。
ここでは、がん保険が20代にも必要とされる代表的なケースを3つに分けて解説します。自分の状況に当てはまるかを確認しながら、がん保険の必要性を見極めていきましょう。
自己負担で生活が困窮してしまう人
蓄えを整え始めたばかりの20代にとって、がん治療による自己負担は大きなリスクです。高額療養費制度があるとはいえ、差額ベッド代や先進医療の技術料は対象外であり、これらの費用は自己負担となります。
特に陽子線治療などの先進医療を選択した場合、自己負担額が300万円を超えるケースもあります。
また、治療中は仕事を休まざるを得ないこともあり、収入の減少も重なるため、生活が一気に苦しくなる可能性があります。こうした事態に備えるために、診断一時金型のがん保険でまとまった現金を確保しておくと、治療費や生活費の両方を支えやすくなるでしょう。
フリーランス・自営業など、収入が不安定な人
フリーランスや自営業の人は、がんなどの病気で働けなくなった場合に収入が途絶えやすく、経済的なリスクが高い立場にあります。
会社員や公務員であれば、傷病手当金や有給休暇などによって一定の収入補填がありますが、個人事業主や国民健康保険加入者は原則としてこれらの制度の対象外です。
がん治療は長期化することも多く、仕事を継続できない期間が続くと生活費や固定費の支払いが困難になるおそれがあります。こうした収入減に備えて、がん保険で生活資金を確保しておくことは、特に20代のうちから安定した基盤を築くうえで有効です。
女性特有のがんリスクを意識したい人
20代後半から30代にかけて、女性は乳がんや子宮頸がんの発症リスクが高まります。国立がん研究センターの統計では、30代前半女性の乳がん罹患率は人口10万人対で33例、30代後半で84.3例、子宮頸がんは30代前半で155.2例、30代後半で171.9例と報告されており、20代の数倍に増加しています。
20代～30代女性特有のがん罹患率（人口10万人対）
| 年齢 | 乳がん（上皮内がん含む） | 子宮がん（上皮内がん含む） |
|---|---|---|
| 20～24歳 | 1.2 | 12.8 |
| 25～29歳 | 9.4 | 79.0 |
| 30～34歳 | 33.0 | 155.2 |
| 35～39歳 | 84.3 | 171.9 |
さらに厚生労働省も、25〜40歳女性のがん死亡原因の第2位が子宮頸がんであることを警告しています。それにもかかわらず、子宮頸がん検診の受診率は約4割にとどまり、HPVワクチン接種率も十分とはいえません。
こうした現状を踏まえると、検診やワクチンと併せて、一時金付きのがん保険で医療費への備えをしておくことが安心につながります。
参考：がん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）｜国立がん研究センター
20代のがん保険の選び方と注意点
20代では「まだがん保険はいらないのでは？」と感じる人も多いかもしれませんが、若いうちに保険を選ぶことで、保険料を抑えつつ将来の備えを強化できます。
ここでは、がん保険を選ぶ際に知っておきたい基本の考え方と、選び方のポイントを解説します。がん保険の主な保障内容は、がんと診断された際に受け取れる診断一時金と、抗がん剤などの治療を受けた月ごとに支給される治療給付金の2つが中心です。
まずはこの基本を理解し、自分に合ったプランを検討することが大切です。
終身型か定期型かを選ぶ
がん保険を選ぶ際には、保険期間と保険料の支払い期間をどう設定するかが重要です。がん保険には主に定期型と終身型の2種類があります。
定期型は一定期間のみ保障され、20代では保険料を安く抑えやすい反面、更新のたびに保険料が上がる傾向があります。一方、終身型は保障が一生涯続き、加入時の保険料が原則として変わらない点が特徴です。
若いうちに終身型を選べば、将来の保険料を固定できるため、長期的にはコストを抑えやすくなります。特に20代のうちに加入すれば、終身型でも比較的安い保険料で契約できる可能性が高いため、基本的には終身型で検討するのがおすすめです。
なお、支払い方法は「終身払（保険継続中一生涯払い続ける）」と「有期払（一定年齢で支払いを終える）」の2つがあり、将来のライフプランに合わせて選ぶとよいでしょう。
特約を選ぶ
がん保険では、必要に応じて特約を追加することで、より自分に合った保障を作ることができます。代表的な特約には、がん診断一時金やがん治療給付金のほか、先進医療に対応したもの、自由診療に備えるものなどがあります。
特に先進医療や自由診療を受ける場合は、数十万円〜数百万円の自己負担が発生することもあるため、対応する特約を選んでおくと安心です。
また、女性の場合は乳がんや子宮頸がんなど、女性特有のがんに備えた特約も検討の価値があります。特約は保険会社によって保障内容や支払条件が異なるため、複数社を比較して自分の考え方や生活状況に合うものを選ぶことが大切です。
医療保険との組み合わせも視野に
がん保険は単独で加入するだけでなく、医療保険と組み合わせることでより幅広いリスクに備えることができます。
たとえば、医療保険で入院・手術に備えつつ、がん保険で抗がん剤治療や通院費をカバーするなど、補完関係を築くのが効果的です。両方の保険に加入している場合、それぞれの契約条件を満たせば両方から給付金を受け取ることも可能です。
ただし、保障内容が重複すると保険料の無駄が生じることもあるため、重複を避けつつバランスよく組み合わせることが大切です。たとえば、医療保険で先進医療特約を付けている場合、がん保険では通院特約や治療給付金特約を優先するなど、役割分担を意識して選ぶとよいでしょう。
20代のうちにこの仕組みを理解しておけば、将来的な見直しや家計管理にも役立ちます。
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20代のがん保険に関するよくある質問（FAQ）
がん保険は「20代にはいらない」と思われがちですが、実際には加入のタイミングや保障内容によって大きな差が生まれます。
ここでは、20代の人が特に気になる3つの質問を取り上げ、がん保険のメリットや加入条件、受け取れる給付金についてわかりやすく解説します。
将来の安心を考えるうえで、自分に必要な保障を見極める参考にしてみてください。
Q1. 20代でがん保険に入るメリットはある？
20代のうちにがん保険へ加入する最大のメリットは、保険料を安く抑えられることです。若年層はがんの罹患率が低く、健康状態も良好な人が多いため、保険料の設定が比較的低くなります。
また、20代のうちに加入しておけば、その後も保険料が上がらないタイプの保険を選べる場合があり、長期的なコストを抑えることが可能です。
さらに、若いうちに加入しておくことで、将来健康状態に変化があっても契約を継続できる点も大きな安心材料です。
つまり、がん保険は「今はいらない」と感じていても、早めの加入が結果的に経済的なメリットを生むケースが多いといえるでしょう。
Q2. がんになってからでは保険の加入はできない？
がんは一度発症すると再発のリスクが高く、完治後も注意が必要な病気です。そのため、過去にがんを経験した人は、一般的ながん保険への加入が制限される傾向があります。
多くの保険では「過去○年以内にがんを発症したか」などの告知条件が設けられており、治療終了から一定期間を経過していなければ申し込みが難しい場合もあります。
ただし、すべての保険が加入できないわけではありません。近年は、過去にがんを経験した人でも一定の条件を満たせば申し込める「引受緩和型」や「がん経験者向け」のがん保険も登場しています。
つまり、がんになってからでは加入が難しいものの、選択肢がゼロではないため、早めに情報を収集しておくことが大切です。
Q3. がん保険で受け取れる給付金は？
がん保険では、医師の診断によりがんと確定された際に受け取る「診断給付金（一時金）」が基本的な保障です。この給付金は使途が自由で、治療費だけでなく生活費や休職中の家計補填にも充てられます。
また、抗がん剤治療や放射線治療を受けた際に支給される治療給付金をはじめ、通院給付金や手術給付金などを組み合わせたプランもあります。
さらに、医療保険の特約として一時金が受け取れる場合もありますが、がん保険と比べて保障の範囲や支払条件に違いがあるため、内容をよく確認しておくことが重要です。
つまり、給付金の仕組みを理解しておけば、いざというときに適切な保障を受けられるようになります。
20代にがん保険はいらないに関するまとめ
この記事では、20代におけるがん保険の必要性について、罹患率や経済的リスク、加入時のポイントなどを解説しました。
確かに20代はがんの発症率が低く、「がん保険はいらない」と考える人も少なくありません。しかし、貯蓄が十分でない世代であることや、治療費・収入減少などによって生活が不安定になる可能性を考えると、早期の備えは決して無意味ではありません。
がん保険が特に必要とされるのは、貯蓄に余裕がない人、収入が不安定なフリーランス・自営業の人、そして女性特有のがんリスクが気になる人です。一方で、福利厚生が手厚い会社員や扶養家族のいない独身者などは、今すぐ加入しなくても支障がないケースもあります。
つまり、20代でのがん保険加入は「いらない」と一概に言い切れず、自分の経済状況・健康状態・将来設計に応じて検討することが重要です。
若いうちに加入すれば、保険料を安く固定できるうえ、将来的に健康状態が変化しても継続できる安心感があります。加入する際は、診断一時金と必要最低限の特約を組み合わせ、定額払いで始めるのがおすすめです。がん保険は「備えすぎず、足りなすぎず」が理想です。迷ったときは専門家に相談し、自分にとって無理のない、納得できる保障バランスを見つけていきましょう。
私たちエージェント・インシュアランス・グループは、お客様一人ひとりの人生観に寄り添い、単なる「条件に合った保険」ではなく、「納得して長く付き合える保険」の提案を大切にしています。保険は未来への備えです。自分らしく安心できる選択をするためにも、ぜひこの機会にがん保険の見直しを前向きに検討してみてください。
